学費・各種制度TUITION & SYSTEMS

学費一覧

バイオ学科

学費区分 全納 分納
前期(入学時) 後期
入学金 150,000円 150,000円 ―
授業料
(年間)
980,000円 490,000円 490,000円
施設・設備費 200,000円 200,000円 ―
合計 1,330,000円 840,000円 490,000円

バイオ技術学科

学費区分 全納 分納
前期(入学時) 後期
入学金 150,000円 150,000円 ―
授業料
(年間)
900,000円 450,000円 450,000円
施設・設備費 200,000円 200,000円 ―
合計 1,250,000円 800,000円 450,000円

医療事務総合学科

学費区分 全納 分納
前期(入学時) 後期
入学金 150,000円 150,000円 ―
授業料
(年間)
900,000円 450,000円 450,000円
施設・設備費 100,000円 100,000円 ―
合計 1,150,000円 700,000円 450,000円

医療福祉心理学科

学費区分 全納 分納
前期(入学時) 後期
入学金 150,000円 150,000円 ―
授業料
(年間)
980,000円 490,000円 490,000円
施設・設備費 100,000円 100,000円 ―
合計 1,230,000円 740,000円 490,000円

ITプログラミング学科

学費区分 全納 分納
前期(入学時) 後期
入学金 150,000円 150,000円 ―
授業料
(年間)
980,000円 490,000円 490,000円
施設・設備費 200,000円 200,000円 ―
合計 1,330,000円 840,000円 490,000円

学費の納入と諸費用に関する注意事項

  1. 学費は年間分を一括で納入することが原則ですが、授業料を2回に分けて納入する2分納も可能です。
    2分納の場合、残りの授業料は7月末日までに納入してください。
    (2年次・3年次の授業料についても、原則全納ですが、2分納も可能です。)
  2. 学費納付書(振込依頼書)は、合格通知に同封し送付します。
  3. 入学金及び学費は、合格発表後10日以内に納入してください。ただし、特別な事情がある場合は、申請の上、承認を受けた者は入学金のみ納入し、残金を2月末までに支払うこともできます。(併願受験の者は、授業料、施設・設備費を併願校最終合格発表日から3日以内に納入)
  4. 合格発表日が3月1日以降の場合、学費の最終納入期限は上記3に限らず、指定された期日までに納入してください。
  5. 上記のほかに、以下の諸費用が別途必要となります。
    ・実習諸費(バイオ学科 300,000円・バイオ技術学科 200,000円・医療事務総合学科 50,000円・医療福祉心理学科 170,000円・ITプログラミング学科 170,000円)
    ・学事行事費、教育充実費、教科書・教材費、各種検定料等の諸費用(年額85,000円~167,000円程度。学科により異なります)
    諸費用については、一括全納です。諸費用納付書(振込依頼書)は合格者に2月上旬に送付しますので、2月末日までに納入してください。
  6. バイオ学科・バイオ技術学科・ITプログラミング学科は、授業等で使用するノートパソコン(本校指定機種)の購入が必要となります。
    購入費用は100,000円~200,000円です。ノートパソコンのお渡しは1年次ですが、購入費は2年次に納入いただきます。
    ただし、パソコン特典がありますので、特待生制度のページをご参照ください。
  7. 指定された期間内に入学手続きを完了しないときには、合格が取り消される場合がありますのでご注意ください。ただし、特別な事情があり、その旨を連絡し、承認を受けた者はこの限りではありません。
  8. 納入済みの選考料、学費および諸費用は理由のいかんを問わず返金できません。ただし、2027年3月31日までに入学辞退の手続きをされた場合は、選考料・入学金・教材費を除く学費および諸費用を返還します。

入試制度はこちら

より充実した学生生活のために
「学費サポート」

obm特待生制度

obm適性診断テストを受験し、その成績が特に優秀であった場合に入学時学費を減免する制度です。特待生に選ばれた場合、最大で40万円を減免。以下、試験結果により20万円、10万円の減免になります。

試験内容
筆記試験
特典
最大40万円を初年度授業料より減免

※受験を希望される方は入学志願書の「obm特待生試験」欄の「希望する」にマルをしてください。

資格特待生、obm適性診断テスト、バイオ特典など、特待生・減免制度はほかにもありますので、
「特待生制度」のページをご覧ください。

詳しくはこちら

obm独自の学費割引制度について

兄弟姉妹割引制度、親族・親戚割引制度などがあります。詳細は入試広報部までお問い合わせ下さい。

佐藤学園 奨学金制度

毎年4月に、進級した学生の中から以下の奨学金制度を導入し、佐藤学園奨学生を選抜します。成績が最優秀かつ、他の学生の模範となるなど、総合的に優秀な学生に奨学金を恵与します。

最優秀者
1名に毎月3万円を恵与(4月~3月)
優秀者
6名に毎月1.5万円を恵与(4月~3月)

※以上は該当する者がいる場合の最大の人数です。

国の高等教育の修学支援新制度

obmは、経済的理由で進学をあきらめないよう2020年4月にスタートした国の教育支援新制度の対象校です。要件を満たすと授業料の減免と奨学金の給付(返済不要)が受けられます。

  • 支援対象
    住民税非課税世帯及びそれに準ずる世帯の学生
    支援対象者 年収の目安 支援額
    住民税非課税世帯の学生 ~約270万円 満額
    住民税非課税世帯に準ずる世帯の学生 ~約300万円 満額の2/3
    ~約380万円 満額の1/2

    ※上記の目安は、両親、本人(18歳)、中学生(15歳)の家族4人世帯の場合です。本人の年齢によっても目安年収は異なります。

  • 支援内容
    ①授業料・入学金の免除または減額 及び、②給付型奨学金の支給
    授業料等減免の上限額(年額) 入学金 授業料
    約16万円 約59万円
    給付型奨学金の給付額(月額) 自宅生 自宅外
    38,300円 75,800円
    支援内容
    ①授業料・入学金の免除または減額 及び、②給付型奨学金の支給
    授業料等減免の上限額(年額)
    入学金 授業料
    約16万円 約59万円
    給付型奨学金の給付額(月額)
    自宅生 自宅外
    38,300円 75,800円

    ※上記の目安は、両親、本人(18歳)、中学生(15歳)の家族4人世帯の場合です。本人の年齢によっても目安年収は異なります。

  • 支援の対象となるか、どれくらいの支援が受けられるかは、日本学生支援機構の公式サイトで大まかに調べることができます。
    日本学生支援機構 進学資金シミュレーター
  • 支援を受けるにあたっては、学ぶ意欲があることを確認されます。修得単位数が標準の2分の1以下など学業不振の場合には、 支援が打ち切られます。また、さらに学業不振が著しい場合には、奨学金の返還等が必要となることがあります。

独立行政法人 日本学生支援機構奨学金制

人物および学業成績優秀で、経済的な理由から修学が困難な者に対して、校長の推薦を受けた申込者の中から選考の上、日本学生支援機構奨学金が貸与されます。

※「第一種奨学金」と「第二種奨学金」があり、どちらでも選択できます。
※住民税非課税世帯については、給付型奨学金制度もあります。
※ 制度が変更になる場合がありますので、詳しくは
日本学生支援機構の公式サイトをご確認ください。

  • 支援対象住民税非課税世帯及びそれに準ずる世帯の学生
      第一種 第二種
    申込資格
    【学力】
    高等学校等における申込時までの全履修科目の評定平均値が5段階評価で3.5以上、または住民税非課税世帯等で大学等における学修に意欲がある人
    【家計】
    生活維持者の年収が第一種奨学金の収入基準額以下、または住民税非課税世帯等
    <参考>
    4人世帯で自宅外通学の場合の収入基準
    給与所得者:803万円程度
    給与以外の所得者:552万円程度
    【学力】
    高等学校等における申込時までの全履修科目の学習成績が平均水準以上
    【家計】
    生活維持者の年収が第二種奨学金の収入基準額以下
    <参考>
    4人世帯で自宅外通学の場合の収入基準
    給与所得者:1,250万円程度
    給与以外の所得者:892万円程度
    手続き方法 入学後、4月に申請手続きの説明会を実施し、申し込み用紙を配布します。詳細は、入試広報部までお問い合わせください。
    種類 貸与

    ※奨学金の貸与は入学後(初回振り込みは7月~8月頃)となります。入学前の貸与ではありませんので、ご注意ください。

    内容 金額 月額2万円~6万円(1万円単位)の中から選択
    ※自宅外通学の場合
    月額2万円~12万円(1万円単位)の中から選択
    利息 無利子 有利子(上限3.0%)
    返還方法 卒業後、月賦または月賦・半年賦併用で自動引き落としにより返還
    (返還期間は貸与年数・金額による)
    支援対象住民税非課税世帯及びそれに準ずる世帯の学生
    第一種 第二種
    申込資格
    【学力】
    高等学校等における申込時までの全履修科目の評定平均値が5段階評価で3.5以上、または住民税非課税世帯等で大学等における学修に意欲がある人
    【家計】
    生活維持者の年収が第一種奨学金の収入基準額以下、または住民税非課税世帯等
    <参考>
    4人世帯で自宅外通学の場合の収入基準
    給与所得者:803万円程度
    給与以外の所得者:552万円程度
    【学力】
    高等学校等における申込時までの全履修科目の学習成績が平均水準以上
    【家計】
    生活維持者の年収が第二種奨学金の収入基準額以下
    <参考>
    4人世帯で自宅外通学の場合の収入基準
    給与所得者:1,250万円程度
    給与以外の所得者:892万円程度
    手続き方法
    入学後、4月に申請手続きの説明会を実施し、申し込み用紙を配布します。詳細は、入試広報部までお問い合わせください。
    種類
    貸与

    ※奨学金の貸与は入学後(初回振り込みは7月~8月頃)となります。入学前の貸与ではありませんので、ご注意ください。

    内容
    金額 月額2万円~6万円(1万円単位)の中から選択
    ※自宅外通学の場合
    月額2万円~12万円(1万円単位)の中から選択
    利息 無利子 有利子(上限3.0%)
    返還方法 卒業後、月賦または月賦・半年賦併用で自動引き落としにより返還
    (返還期間は貸与年数・金額による)
  • 高等学校予約採用申込制度

    ※高等学校在学中に奨学金のご予約ができます。予約採用の申込みは例年5月中旬頃から始まりますが、申込期間、締切日は各高等学校により異なりますので、高等学校の奨学金担当の先生にご相談ください。

国の教育ローン<(株)日本政策金融公庫>

国および公共機関でも教育ローンを用意しています。教育ローンの融資に関するご案内です。

利用資格
専修学校への入学生および在学生の保護者で、年間収入が下表の金額以内。

※その他の親族または本人でも利用できる場合もあります。※変更される場合があります。

融資額
学生1名につき350万円以内
利率
年率3.55%(固定)2026年2月2日現在

※ただし金融情勢により変更する場合があります。

返済期間
18年以内
据置期間
学期間以内(返済期間に含まれる)
保証
保証人1名または(公財)教育資金融資保証基金

※基金による保証には保証料がかかります。

返済方法
  • ・毎月元利均等返済
  • ・ボーナス月額返済(融資額1/2以内)

利用資格金額

子供の人数 給与所得者(事業所得者)
1人 790万円(600万円)
2人 890万円(690万円)
3人 990万円(790万円)
子供の人数 給与所得者(事業所得者)
4人 1,090万円(890万円)
5人 1,190万円(990万円)

詳しくは国の教育ローンコールセンターまでお問い合わせください。

国の教育ローンコールセンター ナビダイヤル0570-008-656 [03-5321-8656:※上記番号が利用できない場合]

提携信販会社の教育ローン

入学金や授業料等のお支払いにご利用いただける提携教育ローンのご案内です。

  • 株式会社オリエントコーポレーション
    利用資格
    本学へ入学または在学する学生様の保護者等

    ※ご契約にはオリエントコーポレーションによる審査がございます。

    利用限度額
    10万円以上500万円以内(ご利用合計額)。
    利率
    実質年率4.4%(固定金利)

    ※2026年2月現在

    利用対象
    入学金・授業料・教材費・実習費等、本校への納付が必要な学納金。

    ※入学時だけでなく、在校生の方もご利用可能です。

    手続き方法・詳細
    パソコンで簡単にお手続きや返済シミュレーションが可能です。

    (以下をクリックすると、それぞれオリコ学費サポートプランobm専用ページへ移動します。)

    詳細説明・お申込みはこちら
    ご返済シミュレーションはこちら

    備考
    在学中は元金を据え置き、手数料のみのご返済とするステップアップ分納方式もお選びいただけます。

学生保険について

本校では、カリキュラムに実習等を多く組み込んでいることから、より安心して実習等を取り組んでいただくために学生保険への加入を義務づけております。

学割について

電車やバス、地下鉄などの各種交通機関の学生割引が適用されます。

就職条件

修業年限2年以上の専門課程卒業者は、国家公務員採用時に短期大学2年課程卒業と同等の資格条件で取扱われます。 [内閣人事院・細則給実甲326]

専門士制度

バイオ学科、バイオ技術学科、医療事務総合学科、医療福祉心理学科、ITプログラミング学科の専門課程修了者に対して「専門士」の称号が与えられます。

大学編入学資格

本校における「専門士」の称号が与えられる学科から、大学への編入学が可能です。 (1998年、学校教育法の一部改正による)

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  • 学生マンション